経済シミュレーションの話。追記。(一連のメモは…

jrf> 経済シミュレーションの話。追記。(一連のメモは [cocolog:93150989] にも書いた。)

「自主研究」について。

社会が自主研究の量を決めると書いたが、しかし、受取りの規模が変わったからといって、それとは関係なしに自主研究をやる者はいよう。そういう場合、それは単なる「贅沢品消費」ということになる。

ただ、知財収入の受取りは、本来そういう「単なる贅沢品消費」の影響も受けるはずで、それを考えあわせると、知財の受取りと自主研究を「バランスさせる」よりも、それ以前のアイデアであるバランスを崩して自主研究のほうを多くし、あとは返済率を上げたほうが、理論としては自然であると思われる。こちらの方向で行きたい。

しかし、そうすると返済が間に合わないという問題が出るのだった。これを避けるためには、返済できる範囲でのみ自主研究の超過を認めるか、知財市場の規模を小さくするかしかないだろう。

知財市場の規模を小さくするしかないという方向は、現実への示唆を持っているかもしれない。現実においても、知財収益受取りの国庫からの持ち出しに相当するものが不足しているために、知財市場が不当に小さくなっているのではないか…という疑いが生じるのだ。まぁ、だから、教育目的金融税という話につなげるということかもしれない。

知財収入の受取り全体を X、自主研究全体を Y とすると、Y = K30 * X + K31 (K30 >= 1, K31 >= 0) という感じにしていくことになると思うが、K30 == 1 または K31 == 0 と設定でいるなら、簡単になるだろう。ただ、それでうまくいくかは実際シミュレーションしてみないことにはわからない。

あと、仮に自主研究をとても大きくして、資産市場より商品資場が大きくなりそうでも、商品市場における現金は、企業からの利益か労働者への給料か(減価償却的借金返済か)なので、案外、利益をすべて知財に分配していれば、返済率を上げるだけで資産市場と商品資場がバランスするのではないか・それで十分なのではないか…という「感じ」もする。このあたりも実際シミュレーションしてみないことには私にはわからない。

実際のシミュレーションのプログラムを書くのは、今書てる電子本が仕上った後の予定なので、相当先になりそうだが。