[仏教の最適化プログラムの続き。]…

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家族収入の話。資産収入・労働収入が決まったあとの家族への分配を考える。

個人の資産(土地＋商業財産)額について、10以下であれば 10 に切り上げたものを修正資産額と呼ぶ。また、個人の期間平均の「現時点の労働力」につて、0.1以下であれば 0.1 に切り上げたものを修正労働力と呼ぶ。…とする。

家族資産収入(マイナスでありうる)を個人の修正資産額に応じて按分したものを個人資産収入とする。家族労働収入(必ずプラス)を個人の修正労働力に応じて按分したものを個人労働収入とする。家族資産収入家族労働収入などから決まる家族消費を個人の修正労働力に応じて按分したものを個人消費とする。

個人の商業財産に 個人資産収入 + 個人労働収入 - 個人消費 を足す。この後、土地の評価額と合わせた資産額が、しばしばマイナスになることがある。マイナスになるものとプラスになるものをそれぞれ集める。

マイナスになった者は、資産額が 0 になるように商業財産を改めるが、削ったマイナス分をマイナスになった者みなで足し合わせてかりに X とする。プラスになった者のプラス額に応じて X を按分して、商業財産から引く。これにより、プラスになった者の資産額がマイナスに転じた場合、「一家離散」の処理をする。

一家離散時、家族の各個人の土地・商業財産ともにゼロになる。そして、15歳以上の者の扶養をすべて解除する。ただし、家族の男性と結婚している女性はその男性の扶養に入るものとする。親の老夫婦が扶養から外れるが、運がよければ、資産を持ってる別の子供の扶養に入れるであろう。

なお、個人消費の計算を、家族消費を「個人の修正労働力」の sqrt に応じて按分したものを個人消費としたほうが、リアルではないかと最初考えた。確かに老人に関してはそのほうが徐々に財産移転が進みそうでいいのだが、若者は働いてるのにずっと財産が少しもたまらない状況が続く…となるおそれがある。それは、フェアではないと思うので、sqrt はしない方針。

税的な寄付は、単純化のため、上の方法で個人の資産額が決定したあと、家族ごとではなく個人ごとに額が決まるとしよう。